画面作業の休止は、疲れ切った後のご褒美ではありません。同じ姿勢、注視、入力を長く続けないよう、仕事の流れに先に区切りを入れるための時間です。
厚生労働省の三つの時間を分ける
厚生労働省の「情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドライン」は、一連続作業時間を1時間以内とし、次の連続作業までに10〜15分の作業休止時間を設けるよう示しています。一連続作業の途中には、1〜2回程度の小休止を設けます。小休止は1〜2分程度です。
ここでいう作業休止時間は、いわゆる休憩時間と同じとは限りません。情報機器作業を止め、遠くを見る、姿勢を変える、別の業務を行う時間も含まれます。「毎時15分の自由時間」と読み替えないよう注意が必要です。
休止を生産性の保証にしない
2022年のPLOS ONEのメタ分析は、10分以内のマイクロブレイクを22サンプル、計2,335人で検討し、活力と疲労には小さい改善を報告しました。一方、全体の作業成績への効果は統計的に有意ではありませんでした。
短い休止を取れば成果が必ず上がるとは言えません。目的は、まず負担を連続させすぎないことです。仕事内容、休止の長さ、休止中の活動によって結果は変わります。
作業前に終点を決める
「資料が完成したら休む」では、終点が後ろへ延びます。開始前に、1時間以内で止められる単位を決めます。
- 見出しを三つ置いたら保存する
- 表のB列まで確認する
- 返信を五件処理したら画面から離れる
- 会議が終わったら立って水を用意する
区切りの10分前に通知を置くと、保存と中断メモの時間を確保できます。通知が鳴ったら即座に放置するのではなく、安全に止められる地点を作ります。
作業休止時間は負荷を変える
画面から別の画面へ移るだけでは、目や姿勢の負荷が大きく変わらない場合があります。可能なら次の行動を選びます。
- 席を立ち、姿勢を変える
- 遠くを見て、画面の注視を止める
- 入力作業とは異なる業務へ切り替える
- 軽く身体を動かす
英国HSEも、長く少ない休止より短く頻繁な休止や作業変更を勧めています。ただし、長さと頻度に一律の法的基準はなく、仕事の性質に合わせると明記しています。
小休止を作業の途中へ入れる
1〜2分の小休止は、一連続作業の途中で視線や姿勢を変える短い中断です。送信待ち、ファイルの読み込み、議題の切り替わりなど、自然に生じる間を使えます。
自由に小休止を取りにくい作業では、個人が我慢して解決せず、管理者や安全衛生担当者へ相談します。通知ソフトを導入しても、無理のない業務量や作業計画を整える責任の代わりにはなりません。
会議や電話が続く日は作業変更で区切る
10〜15分まとまって離席できない日もあります。オンライン会議の後に別の画面作業へ直行せず、次の会議資料を紙で確認する、立って音声だけを聞ける場面を設けるなど、負荷の種類を変えます。
電話番や窓口業務では、自分だけで休止時刻を固定できないことがあります。交代、業務ローテーション、休止を取れる時間帯を職場で調整します。
休止と一緒に作業環境を点検する
短い休止だけで、長時間労働や合わない作業環境は解決しません。画面との距離、画面の高さ、映り込み、机と椅子、入力機器、作業量も確認します。
一週間だけ、連続しやすかった作業、休止できた地点、休止後の再開しやすさを記録します。時間を絶対視せず、ガイドラインと職場の条件に合わせて区切りを調整します。強い痛みや不調が続くときは、医療機関など適切な専門家への相談を優先してください。